日本国際工科専門学校

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進路変更を検討されている方へ

専門学校でITを学べば、大学にも負けない将来が拓けます!

大学に進学するかどうするか、迷っている方がいるかもしれません。このページでは、「IT専門学校には大学にも負けない価値がある!」ことを説明します。

 

そもそも、大学と専門学校は、教育方法が異なっています。どちらが、自分に合うか、将来の目標はどうなのか、考えてみてください。

専門学校と大学の違いとは?

大学と専門学校の違いは、どのようなことでしょうか。下の絵で説明します。

まず、学ぶ内容の「広さ」が違います。

大学は教養科目が多く、専門分野以外のことも広く学びます。

専門学校は、専門分野を中心に学び、それ以外のことはあまり授業科目がありません。

 

専門学校と大学の学ぶスタイルの違い
学ぶ内容の広さ

次の絵を見てください。

大学は学べる内容が広いため、「選択科目」が多くなります。そのため、どの科目を履修すればよいのか、自分で考えなければいけません。自由度が高い分、しっかり考えて科目を選ばなければ体系的な学習につながらなくなるのが大学の仕組みです。

一方、専門学校は必修科目がほとんどです。これは、何を学習するのか、卒業後にどんな仕事に就くかがしっかり決まっているからです。科目を自分で選ぶ必要はありませんが、自由度はありません。入学してから他の分野を学ぼうとしても出来ないので、他の学校に入りなおすしかありません。

 

お金のことも大事です

学費のことは、現実的に大事な問題です。もし、「教育にお金をかけたなら、賃金が高くなるはず」と考えるのであれば、次のようなことも計算してみましょう。

 

必要な学費の違いはどのくらいか?

大学に進学すると、学費はいくらかかるでしょうか。

ある私立理系大学の学費は、初年度に約170万円、2年目からは約150万円となっています。4年間では、合計で約620万円となります。

本校で3年課程に通った場合、3年間の学費総額は約290万です。

この段階で、約330万円の違いが出ています。

 

大学と専門学校の学費比較

卒業時期の差が収入に与える影響は?

3年制の専門学校であれば、大学よりも1年早く卒業して働くことが出来ます。2年制であれば2年早く働きます。本校卒業生の平均初任給は約19万円です。これを単純に12倍したとしても、約230万円となります。ボーナスや各種の手当てが出ていれば、さらに収入は増えます。

これを合わせると、この私立理系大学に進んだ場合、本校の3年課程を卒業した場合と比べて約560万円のマイナスでスタートしていると言えるのです。

2年課程で卒業すると、学費は減り、年収は2年分になるので、さらに差が大きくなります。

 

大学と専門学校の総費用差

学費を「将来に対する投資」と考えるのであれば、この560万円から880万円までの差を「取り戻す」だけでは大学に進んだ価値はありません。投資した金額以上の見返りがなければ、投資効果は無いことになるからです。

IT分野は待遇が良い!

お金の話で重要なことは、ひとつは学費、そしてもう一つは就職してからどれだけ稼げるか、です。

収入が低い分野では、高い学費を払っても元が取れない、ということになってしまいます。

 

その面では、ITは非常に恵まれている分野です。下の表は、厚生労働省が2019年に発表した業種ごとの初任給データです。同じ業種であっても学歴により異なり、大卒の方が学歴の高さと年齢の高さの2つの理由で高くなります。

 

このデータを見ると、IT分野が含まれる「情報通信業」は、大卒・高専・短大卒で1番初任給が高くなっています。2年制専門学校卒の初任給は短大卒と同じ、3年制であれば1万円程度高くなります。

 

給与が高いIT分野は、学費をかけて学んだとしても、「元をとりやすい」分野なのです。

 

本校卒業生が就職した企業の待遇例

本校の卒業生が就職した企業の待遇例は、次のようなものがあります。

 

金融システム開発A社 初任給199,000円 平均賞与4ヶ月

運輸グループB社   初任給182,000円 平均賞与5ヶ月

 

1年目は賞与が満額出ません。しかし2年目以降は満額となりますので、A社の場合、2年目の年収は318万円+昇給分となります。またこの両社は働き方改革も進んでおり、残業がほとんどありません。

お金についてのまとめ

お金の問題は難しい問題です。今の日本は、終身雇用の制度が終わりつつあります。大学を出て「一流企業」に就職したからといって、定年まで勤められる保証はなくなってきているのです。そのため、ある会社に勤めたら「40歳でいくら稼げます」という数字を出すことが難しくなってしまったのです。一方、実力があれば転職によってより良い待遇を得ることも当たり前になってきました。IT企業では、入社後数年は学歴ごとに評価をしても、それ以後は学歴無関係の業績評価を行うという企業が増えています。

 

 

まとめとしては、「大学に進学して学費以上の経済的見返りがあるか」や、「自分の学びたいことは大学でしか学べないのか」をしっかりと把握し、総合的に判断することが大事だと言えるでしょう。

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